視能訓練１（斜視視能訓練）、視能訓練２（弱視視能訓練）での厚生局の指摘事項（医科）、算定留意事項のコラムです。個別指導は、弁護士にご相談下さい。

医療機関への個別指導・監査に強い、弁護士の鈴木陽介です。

サンベル法律事務所は、全国からご依頼頂き、指導監査に対応しています。

個別指導・監査には、弁護士を同席させるべきです。まずはご相談下さい。

ここでは、医科の医療機関の保険診療に関して、リハビリテーションの視能訓練（１　斜視視能訓練、２　弱視視能訓練）での指摘事項、算定要件、算定留意事項などについてご説明します。

ご説明は、厚生労働省の医療指導監査室の保険診療確認事項リスト（医科）令和６年度改訂版ｖｅｒ．１に基づいており、弁護士鈴木が適宜加筆修正等しています。最新の取り扱いではない可能性や、また、地域などにより運用等異なる可能性があることに注意が必要です。

なお、厚生局の個別指導、新規個別指導に臨む保険医である医師の方は、まずは以下のコラムをご覧いただくことをお勧めします。

【コラム】１　厚生局の医療機関への個別指導、監査

　　　　　２　厚生局の新規個別指導の手続き概要

視能訓練（１，２）での指摘事項

　１　視能訓練の不適切な算定

個々の患者の症状に対応した診療計画について作成されていない。

個々の患者の症状に対応した診療計画について診療録へ記載又は添付することとされているが、実施されていない。

【コメント】
リハビリテーションの視能訓練（斜視視能訓練、弱視視能訓練）を算定する場合は、厚生局の新規個別指導、個別指導では、指導医療官からその診療計画の作成、カルテへの添付等がチェック・確認されることを想定し、保険医においては、個々の患者の症状に応じた充実した診療計画の作成等が重要です。

参考：視能訓練に関する留意事項通知（令和６年３月５日）
第７部　リハビリテーション
　第１節　リハビリテーション料
＜視能訓練＞
(１)　視能訓練は、両眼視機能に障害のある患者に対して、その両眼視機能回復のため矯正訓練（斜視視能訓練、弱視視能訓練）を行った場合に算定できるものであり、１日につき１回のみ算定する。

(２)　斜視視能訓練と弱視視能訓練を同時に施行した場合は、主たるもののみで算定する。

(３)　実施に当たって、医師は個々の患者の症状に対応した診療計画を作成し診療録に記載又は添付すること。

厚生局の個別指導、監査に臨む医師、医療機関の方はお電話下さい。適切な対応を弁護士がアドバイスします。

厚生局による医療機関・保険医への個別指導と監査に関する弁護士のコラムです。
リハビリテーションの視能訓練１（斜視視能訓練）、視能訓練２（弱視視能訓練）での指摘事項、算定要件、算定での留意事項の他にもコラムがございます。
個別指導（医科）の際に、また日常の医院運営にご活用下さい。

　１　個別指導と監査の対応法

１ 　医療機関への厚生局の個別指導の対応法

　２　保険診療での指摘事項

１　 指摘事項のコラム一覧

２　 指摘事項（171）：疾患別リハビリテーション料

３　 指摘事項（172）：脳血管疾患等リハ

４　 指摘事項（173）：運動器リハビリテーション料

５　 指摘事項（174）：廃用症候群リハ

６　 指摘事項（175）：リハ総合計画評価料

７　 指摘事項（176）：入院時訪問指導加算

８　 指摘事項（177）：運動量増加機器加算

９　 指摘事項（178）：目標設定等支援・管理料

10　指摘事項（179）：摂食機能療法

11　指摘事項（180）：摂食嚥下機能回復体制加算

12　指摘事項（181）：視能訓練

13　指摘事項（182）：難病患者リハビリテーション料

14　指摘事項（183）：障害児（者）リハ

15　指摘事項（184）：がん患者リハビリテーション料

16　指摘事項（185）：認知症患者リハ

17　指摘事項（186）：リンパ浮腫複合的治療料

18　指摘事項（187）：集団コミュニケーション療法料